1/5
時点_ポイント最大9倍
文藝春秋と政権構想 /鈴木洋嗣
販売価格
1,760
円 (税込)
- 出荷目安:
- 1~2営業日で出荷
たまるdポイント(通常) 16
+キャンペーンポイント(期間・用途限定) 最大8倍
※たまるdポイントはポイント支払を除く商品代金(税抜)の1%です。
※表示倍率は各キャンペーンの適用条件を全て満たした場合の最大倍率です。
各キャンペーンの適用状況によっては、ポイントの進呈数・付与倍率が最大倍率より少なくなる場合がございます。
dカードでお支払ならポイント3倍
各キャンペーンの適用状況によっては、ポイントの進呈数・付与倍率が最大倍率より少なくなる場合がございます。
- 商品情報
- レビュー
≪商品情報≫
著者名:鈴木洋嗣
出版社名:講談社
発行年月:2024年07月
判型:四六判
ISBN:9784065364260
≪内容情報≫
文春の名物編集者は、政治に嵐が吹き荒れるとき、政権幹部と密室で何を話し合っていたのか?
政界、官界のキーマンが実名でぞくぞく登場。
全ビジネスパーソン必読の、手に汗握る「政治経済裏面史」。
週刊文春、月刊文藝春秋の編集長を歴任し、
数々のスクープをものにした著者による「政治取材の全記録」。
実は著者の鈴木氏は、時の政権の「政権構想づくり」に深くかかわっていた。
本書で取り上げられるのは、四つの政権(政治家)。
第一章 安倍晋三
第二章 菅義偉
第三章 梶山静六
第四章 細川護熙
いずれも日本のターニングポイントとなった時代である。
政治は夜に動く。雑誌ジャーナリズムが政治報道において果たした役割とは。
この国の経済政策が失敗し続ける理由も、本書を読めば見えてくる。
【本書の内容】
第一章 安倍晋三
鳴り物入りで始まった経済政策「アベノミクス」。
その策定にひそかにかかわった筆者は、
次第に疑問を抱くようになる。
無制限金融緩和、ゼロ金利継続は本当に正しかったのか?
第二章 菅義偉
リアリストにしてプラグマティスト。
新型コロナに振り回されて政権は短命に終わったが、
「携帯電話の料金を豪腕で下げさせた」など、
実績が再評価される政治家・菅の本質とは。
第三章 梶山静六
銀行の不良債権を「ハードランディング」で処理すべきと主張し、
総裁選に敗れて無派閥に。
日本の政官財が「無責任のキャッチボールを続けている」と喝破した、
信念のひとだった。
第四章 細川護熙
筆者に背中を押され、月刊文藝春秋で「新党結党宣言」をして、
非自民連立政権の総理に。
戦後政治のターニングポイントと呼ばれる細川政権について、
本人はいま何を語るのか。
第五章 これからの経済政策プラン
在野の政治経済記者として取材を続けてきた筆者による、
「失われた30年を生んだ経済政策」の俯瞰による検証と、
日本が生き残るための「これからの経済政策」の提言。
著者名:鈴木洋嗣
出版社名:講談社
発行年月:2024年07月
判型:四六判
ISBN:9784065364260
≪内容情報≫
文春の名物編集者は、政治に嵐が吹き荒れるとき、政権幹部と密室で何を話し合っていたのか?
政界、官界のキーマンが実名でぞくぞく登場。
全ビジネスパーソン必読の、手に汗握る「政治経済裏面史」。
週刊文春、月刊文藝春秋の編集長を歴任し、
数々のスクープをものにした著者による「政治取材の全記録」。
実は著者の鈴木氏は、時の政権の「政権構想づくり」に深くかかわっていた。
本書で取り上げられるのは、四つの政権(政治家)。
第一章 安倍晋三
第二章 菅義偉
第三章 梶山静六
第四章 細川護熙
いずれも日本のターニングポイントとなった時代である。
政治は夜に動く。雑誌ジャーナリズムが政治報道において果たした役割とは。
この国の経済政策が失敗し続ける理由も、本書を読めば見えてくる。
【本書の内容】
第一章 安倍晋三
鳴り物入りで始まった経済政策「アベノミクス」。
その策定にひそかにかかわった筆者は、
次第に疑問を抱くようになる。
無制限金融緩和、ゼロ金利継続は本当に正しかったのか?
第二章 菅義偉
リアリストにしてプラグマティスト。
新型コロナに振り回されて政権は短命に終わったが、
「携帯電話の料金を豪腕で下げさせた」など、
実績が再評価される政治家・菅の本質とは。
第三章 梶山静六
銀行の不良債権を「ハードランディング」で処理すべきと主張し、
総裁選に敗れて無派閥に。
日本の政官財が「無責任のキャッチボールを続けている」と喝破した、
信念のひとだった。
第四章 細川護熙
筆者に背中を押され、月刊文藝春秋で「新党結党宣言」をして、
非自民連立政権の総理に。
戦後政治のターニングポイントと呼ばれる細川政権について、
本人はいま何を語るのか。
第五章 これからの経済政策プラン
在野の政治経済記者として取材を続けてきた筆者による、
「失われた30年を生んだ経済政策」の俯瞰による検証と、
日本が生き残るための「これからの経済政策」の提言。

