11/23
時点_ポイント最大11倍
なぜ環境保全米をつくるのか 環境配慮型農法が普及するための社会的条件 /谷川彩月
販売価格
2,750
円 （税込）
- 出荷目安：
- １～２営業日で出荷
たまるdポイント（通常） 25
+キャンペーンポイント（期間・用途限定） 最大10倍
※たまるdポイントはポイント支払を除く商品代金(税抜)の1％です。
※表示倍率は各キャンペーンの適用条件を全て満たした場合の最大倍率です。
各キャンペーンの適用状況によっては、ポイントの進呈数・付与倍率が最大倍率より少なくなる場合がございます。
dカードでお支払ならポイント3倍
各キャンペーンの適用状況によっては、ポイントの進呈数・付与倍率が最大倍率より少なくなる場合がございます。
- 商品情報
- レビュー
≪商品情報≫
著者名：谷川彩月
出版社名：新泉社
発行年月：2021年09月
判型：四六判
ISBN：9784787721129
≪内容情報≫
《有機と慣行の〈間〉に芽吹く循環型農業》
米どころとして知られる宮城県登米市。
JAみやぎ登米の管内では、農薬と化学肥料を地域の基準から半減した「環境保全米」がひろく生産されており、作付面積は8割にもおよぶ。
地域スタンダードといえるまでに普及した背景を探り、〈ゆるさ〉から生まれる持続可能な農業の可能性をみつめる。
日本では有機農業の普及率は国内耕地面積の一％にも満たず、大多数の農家は従来どおりに農薬・化学肥料を用いる慣行農業を選択し続けている。このような現状を少しでも変えていくには、技術的条件に加えて、有機と慣行の〈間〉に立って環境配慮型農法の普及を後押しするための「社会的条件」の解明が必要になる。
ＪＡみやぎ登米では、管内すべての水田を、その多くが特別栽培米基準でつくる「環境保全米」へと転換することを構想し、全体の八割ほどの面積で取り組みを続けている。これほど大規模に環境配慮型農法が営まれている地域は全国的にみても珍しい。なぜこの地域でひろく普及したのか、どのように継続されてきたのか。その経緯を調査・分析することは、持続可能な農と食と社会のあり方を考えていくうえで有益な知見をもたらすものであろう。
《本書の知見から提言できることは、農法を有機農業か慣行農業かという二元論でとらえるのではなく、有機と慣行の狭間にある多様な環境配慮型農法を含めた連続的な存在としてとらえることが、多くの生産者と消費者が環境保全の担い手になれるようなしくみを創出しうるということである。
これは、完全主義的な有機農業に邁進したい農業者を否定するのでもなく、完全無農薬栽培の農産物を購入したい消費者を否定するのでもない。多様な環境配慮型農法のあり方を提示し、それを社会が共有していくことが、より多くの人びとが環境保全にかかわることができるしくみづくりにつながるのではないかということだ。…………著者》
著者名：谷川彩月
出版社名：新泉社
発行年月：2021年09月
判型：四六判
ISBN：9784787721129
≪内容情報≫
《有機と慣行の〈間〉に芽吹く循環型農業》
米どころとして知られる宮城県登米市。
JAみやぎ登米の管内では、農薬と化学肥料を地域の基準から半減した「環境保全米」がひろく生産されており、作付面積は8割にもおよぶ。
地域スタンダードといえるまでに普及した背景を探り、〈ゆるさ〉から生まれる持続可能な農業の可能性をみつめる。
日本では有機農業の普及率は国内耕地面積の一％にも満たず、大多数の農家は従来どおりに農薬・化学肥料を用いる慣行農業を選択し続けている。このような現状を少しでも変えていくには、技術的条件に加えて、有機と慣行の〈間〉に立って環境配慮型農法の普及を後押しするための「社会的条件」の解明が必要になる。
ＪＡみやぎ登米では、管内すべての水田を、その多くが特別栽培米基準でつくる「環境保全米」へと転換することを構想し、全体の八割ほどの面積で取り組みを続けている。これほど大規模に環境配慮型農法が営まれている地域は全国的にみても珍しい。なぜこの地域でひろく普及したのか、どのように継続されてきたのか。その経緯を調査・分析することは、持続可能な農と食と社会のあり方を考えていくうえで有益な知見をもたらすものであろう。
《本書の知見から提言できることは、農法を有機農業か慣行農業かという二元論でとらえるのではなく、有機と慣行の狭間にある多様な環境配慮型農法を含めた連続的な存在としてとらえることが、多くの生産者と消費者が環境保全の担い手になれるようなしくみを創出しうるということである。
これは、完全主義的な有機農業に邁進したい農業者を否定するのでもなく、完全無農薬栽培の農産物を購入したい消費者を否定するのでもない。多様な環境配慮型農法のあり方を提示し、それを社会が共有していくことが、より多くの人びとが環境保全にかかわることができるしくみづくりにつながるのではないかということだ。…………著者》