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稲盛和夫の実践アメーバ経営 全社員が自ら採算をつくる/稲盛和夫/京セラコミュニケーションシステム
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- 商品情報
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稲盛和夫京セラコミュニケーションシステム
日本経済新聞出版社
ISBN:4532321611/9784532321611
発売日:2017年09月
※商品画像はイメージや仮デザインが含まれている場合があります。帯の有無など実際と異なる場合があります。
【内容紹介】
全社員が自らの意思で採算をつくり、持てる力を最大限発揮する。
日本航空を再生させた「全員参加経営」の極意。
累計30万部のベストセラー『アメーバ経営』の実践編。
「日本航空に着任してすぐ『現在の経営実績はどうなっているのですか』と質問したが、なかなか数字が出てこない。また、いったい誰がどの収支に責任を持っているのか、責任体制も明確でない。(中略)そこで、アメーバ経営によって、部門別・路線別・路便別の採算がリアルタイムに見えるようにした。アメーバ経営があれば、それぞれのアメーバの責任者が中心となり、部門の収益性を高めるために創意工夫を重ねていくことができる」(本文より)
アメーバ経営を導入し、高収益企業に生まれ変わった日本航空では、「部門別」「路線別」「路便別」の採算をリアルタイムでとらえる仕組みができたことで、需要に応じて臨機応変に機材を変える、臨時便を飛ばすなど、さまざまな創意工夫が現場で生まれています。自部門の実績がわかれば、少しでも採算をよくしようと皆が懸命に取り組むようになる。これこそが「全員参加経営」の極意です。
アメーバ経営では、それぞれの組織が持つ「機能」を最大限発揮できるように、会社全体を「アメーバ」と呼ぶ独立採算の小集団に分けて経営をガラス張りにします。製造部門や営業部門の利益責任を明確にすることで、全社員の採算意識を高めます。家計簿のようにシンプルな収支表を用いて全社員の創意工夫を促します。
そのためには、精緻な管理会計の仕組みはもちろん、それに合致した社内制度の構築が、そして何より、経営トップの強い情熱と哲学(フィロソフィ)の浸透が不可欠です。
「経営というものは、月末に出てくる採算表を見ておこなうのではありません。細かな数字の集積であり、毎日の売上や経費の積み上げで月次の採算表がつくられるのですから、日々採算をつくっているのだという意識を持って経営にあたらなければなりません。日々の数字を見ないで経営をおこなうのは、計器を見ないで飛行機を操縦することと同じです。(中略)日々の経営から目を離したら、目標には決して到達できません」(本文より)
社員ひとりひとりの思いや能力が十分に生かせなくなっている。このことが、長期にわたる日本経済低迷の根本的な要因のひとつとなっているのではないでしょうか。経営者や一部の幹部、エリートだけで経営をしていくことには限界があります。事業を伸ばすためには、すべての社員に経営に参加してもらい、全員の力を結集していくことが不可欠です。
本書は、製造業はもちろん、医療機関や外食チェーン店などサービス業の事例もまじえ、全員参加経営を実現するための方法――アメーバ経営を実際に機能させるためには何をしなければならないのかを明らかにします。
日本経済新聞出版社
ISBN:4532321611/9784532321611
発売日:2017年09月
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【内容紹介】
全社員が自らの意思で採算をつくり、持てる力を最大限発揮する。
日本航空を再生させた「全員参加経営」の極意。
累計30万部のベストセラー『アメーバ経営』の実践編。
「日本航空に着任してすぐ『現在の経営実績はどうなっているのですか』と質問したが、なかなか数字が出てこない。また、いったい誰がどの収支に責任を持っているのか、責任体制も明確でない。(中略)そこで、アメーバ経営によって、部門別・路線別・路便別の採算がリアルタイムに見えるようにした。アメーバ経営があれば、それぞれのアメーバの責任者が中心となり、部門の収益性を高めるために創意工夫を重ねていくことができる」(本文より)
アメーバ経営を導入し、高収益企業に生まれ変わった日本航空では、「部門別」「路線別」「路便別」の採算をリアルタイムでとらえる仕組みができたことで、需要に応じて臨機応変に機材を変える、臨時便を飛ばすなど、さまざまな創意工夫が現場で生まれています。自部門の実績がわかれば、少しでも採算をよくしようと皆が懸命に取り組むようになる。これこそが「全員参加経営」の極意です。
アメーバ経営では、それぞれの組織が持つ「機能」を最大限発揮できるように、会社全体を「アメーバ」と呼ぶ独立採算の小集団に分けて経営をガラス張りにします。製造部門や営業部門の利益責任を明確にすることで、全社員の採算意識を高めます。家計簿のようにシンプルな収支表を用いて全社員の創意工夫を促します。
そのためには、精緻な管理会計の仕組みはもちろん、それに合致した社内制度の構築が、そして何より、経営トップの強い情熱と哲学(フィロソフィ)の浸透が不可欠です。
「経営というものは、月末に出てくる採算表を見ておこなうのではありません。細かな数字の集積であり、毎日の売上や経費の積み上げで月次の採算表がつくられるのですから、日々採算をつくっているのだという意識を持って経営にあたらなければなりません。日々の数字を見ないで経営をおこなうのは、計器を見ないで飛行機を操縦することと同じです。(中略)日々の経営から目を離したら、目標には決して到達できません」(本文より)
社員ひとりひとりの思いや能力が十分に生かせなくなっている。このことが、長期にわたる日本経済低迷の根本的な要因のひとつとなっているのではないでしょうか。経営者や一部の幹部、エリートだけで経営をしていくことには限界があります。事業を伸ばすためには、すべての社員に経営に参加してもらい、全員の力を結集していくことが不可欠です。
本書は、製造業はもちろん、医療機関や外食チェーン店などサービス業の事例もまじえ、全員参加経営を実現するための方法――アメーバ経営を実際に機能させるためには何をしなければならないのかを明らかにします。
※本データはこの商品が発売された時点の情報です。




